マイクロソフト社が、1月13日付でInternet Explorer（IE）のサポートポリシーを変更し、各OS向けに提供されている最新版のIEの以外のサポートを終了したことはご存知かと思います。サポート終了となったバージョンには今後はセキュリティアップデートが提供されないことになります。

この影響範囲がどの程度になるのか、当Blogならびに当社のWebサイトへのアクセス記録から調査してみました。

対象期間：2015年12月16日〜2016年1月15日
対象サイト：www.pmarknews.info　www.optima-solutions.co.jp
調査対象：IEによるアクセス数

その結果、今回のサポート終了の対象となるバージョンのIEの利用率は26％となりました。

特に
Windows7×IE10
Windows7×IE9
Windows7×IE8
の組み合わせがかなりの数に上っています。

その方々は、まず
Windows7×IE11
へのバージョンアップが急務となります。

業務用システムで対応できないというような場合には、
システム側を早急にIE11に対応させる必要があります。

ということですが、そもそも様々なブラウザがある中でIEの利用率が39％程度でした。ですから、39％×26％＝約10％となりますので、アクセス数全体に与える影響は約1割となります。

あくまでも私の管理しているWebサイトに関してのデータになりますが、一つの参考にしていただければと思います。

関連記事
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20160113_738667.html

（私のコメント）
もし、業務用システムの対応のために、どうしても旧バージョンのIEを残さないといけないのであれば、IEはそのURLにしかアクセスできないようにして、その他のインターネットブラウズにはChromeやSafariを使わせるようにするということが次善の策としてあり得るかと思いました。