マイクロソフト社は、12日に公開したWindows用アップデートファイル「悪意のあるソフトウェアの削除ツール」の「バージョン1.9」において、P2Pソフト「Winny」を介して感染するウイルス「Win32/Antinny」の駆除に対応したそうです。
このウイルスは、通常「Winny」のネットワークを介して感染するもので、このウイルスにより、過去に多くの公的機関や大企業から個人情報や捜査情報、原子力発電所の情報などが流出する事態が発生していました。

今回、同社ではTelecom ISAC Japanの要請を受けてこのウイルスに対応したとのことです。従来、ウイルス対策はウイルス対策ソフトが対応するものとされてきましたが、セキュリティ対策の一環としてOS側からも対応が始まっているということのようです。

掲載URL：
http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2005/10/12/9441.html




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